環境への配慮

原料は天然素材

セロテープ®を作るための主な原料は「天然素材」です。

  • 木材チップセロハンフィルムのもととなる原料です。
  • 天然樹脂粘着力を持たせるために、松やに等の植物由来の樹脂を加えています。
  • ビスコースパルプを溶かしてろ過した液体がセロハンのもととなるオレンジ色のビスコースです。このビスコースを、化学反応と洗浄をへて薄い膜状にしたものがセロハンフィルムとなります。
  • 木材パルプ木材チップから「パルプ」と呼ばれる植物繊維のかたまりを抽出し木材パルプができあがります。
  • 天然ゴム粘着剤の主成分です。ゴムの木の樹液を精製し凝固させたものです。

セロテープ®は植物系

静電気の発生が少なく紙を吸い上げません。巻心は再生紙。焼却しても安心。ISO14001認定の国内工場で生産。

石油系の透明テープとは基材が違います。

セロハンは、再生可能な植物資源である樹木(木材パルプ)を原料とした、天然素材のフィルムです。
粘着剤の主原料には天然ゴムや天然樹脂を、巻心には再生紙を使用しています。

セロテープ®はバイオマスマーク認定を取得

セロテープ®は、一般社団法人 日本有機資源協会が2006年8月から
本格運用を開始した「バイオマスマーク」の認定商品(認定番号※1: 050236・200189)となりました。
セロテープ®の素材であるセロハンは、木材パルプを原料とした天然素材です。
粘着剤も天然ゴムと天然樹脂が主成分であり、焼却時に発生する
有害ガスは大変少ないです。

セロテープ®は、発売した1948年から環境にやさしい循環型のエコロジー製品なのです。
日本を含め世界の多くの国ではセロハンに比べて強度や防水性の高い
プラスチックフィルムなどを利用した粘着テープが販売されていますが、これらの製品は
限りある資源の化石資源を原料としていると同時に、カーボンニュートラル※2な素材ではないため
焼却時に新規のCO2発生や有害ガス発生の問題も抱えています。
つまり、植物系のセロテープ®を使うことは、積極的に環境問題に取り組むひとつの
具体的方法と言えるのです。

※1 認定番号050236 セロテープ®透明品、セロテープ®イージーオープン各種
認定番号200189 着色セロテープ®・印刷セロテープ®・フードパックテープ・バッグシーリングテープNo.430

※2「カーボンニュートラル」とは、大気中のCO2の増減に影響を与えない特性のことです。
例えば木材は燃やすとCO2を発生しますが、成長時には大気中のCO2を光合成により固定するので、実質的にはCO2を増加させません。

セロテープ®でSDGsに貢献

天然素材でサステナブルな製品であるセロテープ®についての情報や、
全国でセロテープ®を導入いただいている賛同企業・団体様の取り組みをご紹介しています。

グリーン電力による生産でSDGsに貢献

ニチバン株式会社は、2021年11月より、ニチバングループおよび関連会社において、
セロテープ®およびセロハン基材の粘着テープの製造に使用する全電力量と、
本社、全国7つの営業オフィスにて使用する全電力量に相当するグリーン電力証書の
購入に関する契約を日本自然エネルギー株式会社と締結しております。

ニチバングループの事業と社会・環境課題を明確に関連づけ、SDGs(持続可能な開発目標)に貢献すること
を目指した「サステナビリティ重要テーマ」を、2019年度に策定しました。その重要テーマのひとつとして、
「セロテープ®が天然素材由来の製品であることによる環境課題への貢献」を掲げており、発売から70年、
変わらず天然素材を主原料としてきた「セロテープ®」を、循環型のエコロジー製品と位置づけています。
風力、バイオマス等の自然エネルギーは発電時にCO2(二酸化炭素)を排出しないと考えられているため、
これを活用することで環境負荷軽減に貢献することができます。

今回のグリーン電力の活用により、セロテープ®が持つ従来からの「天然素材由来の原料」に
「天然由来のエネルギーによる製造」という新たな価値をプラスすることで、ニチバングループで
製造するすべてのセロテープ®および、セロハン基材の粘着テープの製造工程の環境負荷低減を実現し、
サステナブルな社会づくりに貢献してまいります。

日本自然エネルギー(株)がグリーン電力の利用を証するマークです。

年度 契約量※1
[千kWh]
CO2削減量見込み※1
[t-CO2/年]
2021年度※2 3,700 1,400
2022年度見込み 8,300 3,100
2023年度見込み 6,600 2,500

※1 契約量及びCO2削減量は自社基準にて算出しております。
契約したグリーン電力証書はバイオマス発電由来となります。

※2 2021年11月1日~2022年3月31日までの契約量です。